THERAPEUTIC RESEARCH On-line

　ガイドライン作成委員長を務めた宮崎氏は，2016年版の特徴として，肥満症を疾患単位として明確に取り扱い，「肥満症（25≦BMI＜35で，健康障害または内臓脂肪蓄積あり）」と「高度肥満症（BMI≧35で，健康障害または内臓脂肪蓄積あり）」を明確にわけて診断，治療するようになった点を挙げた。減量目標として，肥満症では現体重からの3％減少，高度肥満症では5～10％減少が掲げられている。

　中村正氏（医療法人川崎病院糖尿病内分泌科）は，国民栄養調査2006年版のデータにおいて，高度肥満の該当者は男性0.2％，女性0.3％であったことを紹介。それほどに多くはないものの，高度肥満症は肥満症と病態も異なり，治療にも異なる対応が必要とされ，明確に区分して扱うこととなったと述べた。そして，肥満の判定基準がBMI≧25であることや，内臓脂肪型肥満の判定基準が内臓脂肪面積≧100cm²でそれを推定するウエスト周囲長が男性85cm，女性90cmであることの根拠，メタボリックシンドロームと肥満症の違い，マルチプルリスクファクター症候群の頻度の男女差などが，ガイドラインで詳しく説明されていることを紹介した。

　今回のガイドラインでは新たに，疫学の章が設けられている。宮本恵宏氏（国立循環器病研究センター予防検診部）は，肥満における食生活（低脂質食 vs 低炭水化物食，高蛋白食 vs 低蛋白食），飲酒，運動，睡眠，喫煙/禁煙などの疫学研究が示され，エビデンスレベルが3段階で評価されたことを紹介。そして，1）肥満に関する要因（成因）や，肥満の健康障害への影響は明らかである，2）年代，時代，出生時期により肥満の割合を調べると男女差がある，3）地理的な肥満の割合に差があり，地域に合った対策が必要である，と概略をまとめた。

　横手氏は，ガイドラインで示された肥満症，高度肥満症の食事療法，運動療法，行動療法，薬物療法，外科療法について，自院の事例も交えて紹介。合併症や心理的，社会的問題に対応する必要があるため，肥満症の改善は医師一人でできるものではなく，管理栄養士，看護師，臨床心理士，ソーシャルワーカー，そして患者側も家族や介護者も含めて，一丸となって取り組んでいく必要があることを強調し，コメディカルにも是非ガイドラインを活用して欲しいと述べた。

　山内敏正氏（東京大学医学部糖尿病・代謝内科）は，肥満症に合併する疾患（耐糖能障害，脂質異常症，高血圧，高尿酸血症，冠動脈疾患，脳梗塞，非アルコール性脂肪性肝疾患，女性の肥満［肥満妊婦，月経異常］，睡眠時無呼吸症候群，運動器疾患，肥満関連腎臓病，悪性疾患［がん］，良性疾患［胆石症，静脈血栓症・肺塞栓症，気管支喘息，皮膚疾患，男性不妊，胃食道逆流症］，精神疾患）の治療に関する改訂のポイントを紹介した。今後の検討課題として，減量効果のある糖尿病治療薬の肥満症における位置づけ，BMI以外の肥満評価指標（内臓脂肪量）の必要性の有無，内科以外の領域の肥満合併症のエビデンス蓄積，減量治療（糖質調整食，薬物療法，減量手術など）による肥満合併症の改善効果や副作用に関する検証を挙げ，全国的な肥満症データベースの構築が必要であると述べた。

　欧米では体重やBMIを基準に肥満症を定義しており，内臓脂肪を念頭におく日本とは基本的な概念が異なる。フロアからは，自身の研究を発表するにあたり，日本の概念や定義を引用する際に必要となることから，日本のガイドラインの英訳版作成を要望する声が上がった。

【関連書籍】
肥満症診療ガイドライン2016
編集 日本肥満学会

あらゆる疾患に肥満が関連。肥満症治療で一挙に改善！ BMI≧25の「肥満」から医学的に減量を要する「肥満症」を選び出し，適切に治療・管理するための手引き。 ライフサイエンス出版刊　ISBN 978-4-89775-343-0 A4変形版　 152 頁　定価2,420 円（2,200 円＋税10％）