THERAPEUTIC RESEARCH On-line

国立循環器病研究センター（大阪府吹田市）は，一般市民の医療機器開発の現状認識や国産医療機器へのニーズを探るため，医療従事者を除外した20～69歳の男女，全国5,155名を対象とした「医療機器に対する意識調査」を実施した。

その結果，先端医療機器の開発により，これまでより長く，快適な生活がもたらされていることをうけて，9割以上の人が，今後も医療機器の必要性が高まると回答した。現在，日本の医療機器市場では海外企業のシェアが拡大しており（1984年：約20％→2008年：約50％），なかにはひとつの海外企業からの輸入のみに供給を頼っている医療機器もある。これについて，「国産」の医療機器を積極的に増やして自給率をあげていくべきだと考える人は8割以上にのぼった。

医療機器の審査期間については6割の人が，新しい製品を早く使うことを重視して「短くするべき」と回答する一方，2割弱の人は「長くするべき」と回答。安全性確保の面から，審査期間の短縮に慎重な声があることも示された。異分野からの医療機器産業への参入については6割以上の人が企業イメージが向上すると答えており，リコールについても，安全性を重視した活動として9割以上の人が理解を示した。

また，医療機器に関する情報が「医療従事者」と「一般の方」に分けて広報されているため，一般市民が知ることのできる情報が限られていることについて，「一般的な情報を知るだけでよい」とする人は2割未満にとどまり，8割の人は「一般的な情報を知ったうえで，専門的な情報も自分で知りたい」と回答した。

調査を行った研究開発基盤センターの妙中義之センター長は，「日本の企業が持つ高度の技術が医療機器分野に活かされていない原因のひとつとして，企業が，医療機器分野に技術を提供することについて国民からどのように評価されるかわからないこと，があるといわれてきた。今回の調査により，国産医療機器への国民の期待が高いことが示されたことを，関係者と共有することで，新たな医療機器の開発を促していければと考えている。」とコメントした。

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